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三枝 純
放計協ニュース, (28), p.2 - 5, 2001/10
線スペクトロメトリ法で体積試料の放射能測定を行う際、試料ごとのピーク効率曲線を必要とする。試料の形状,密度,組成等を考慮した標準体積線源の作製はその煩雑さや廃棄の観点から問題も伴う。近年、光子輸送計算の信頼性が向上しており、モンテカルロ計算と、標準点状線源による代表点での一点校正を組み合わせることにより、ピーク効率曲線を評価することを試みた。これにより体積試料のピーク効率曲線を簡便に、精度よく評価することが可能となった。
仲澤 隆; 菊地 寿樹; 安 和寿; 吉野 敏明; 足利谷 好信; 佐藤 浩一; 箕輪 雄資; 野村 俊文
JAERI-Tech 2001-010, 125 Pages, 2001/03
高温工学試験研究炉(HTTR)は、熱出力30MWの高温ガス試験研究炉として、1998年11月10日に初臨界に達し、現在、放射線監視システムを活用して出力上昇試験における放射線管理データの測定を行っているところである。本報告書は、出力上昇試験、定期自主検査などにおける放射線管理を実施するうえで役立つように関連するHTTRの施設の概要を含めてHTTR放射線監視システムの設計方針、放射線管理設備及び放射線管理計算機システム等についてまとめたものである。
技術協力課*
JNC TN1400 2000-003, 252 Pages, 2000/07
機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究協力制度を発足させた。同制度は、平成11年度で5年目を迎え、対象としている研究分野は機構の研究開発に係わるすべての分野に拡大している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組むプロジェクト開発に先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度では、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等から研究目的を達成する上で必要な研究協力課題及び研究協力者を提案して頂き、外部の専門家を中心とする選考委員会で研究協力課題を選考している。研究協力形態としては、大学等との共同研究の実施又は客員研究員として受け入れる形態を採用している。なお、共同研究又は客員研究員に大学院修士課程・博士課程の学生を研究生として加えることも可能としている。本報告書は、平成11年度に実施した高速増殖炉関係、核燃料サイクル関係及び環境技術関係の先行基礎工学研究に関する49件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、49件の研究協力課題のうち、高速増殖炉関係の12件、核燃料サイクル関係の1件及び環境技術関係の4件の合計17件については、平成11年度で終了した。
井口 哲夫; 渡辺 賢一*; 萩田 利幸*; 野瀬 正一; 原野 英樹; 伊藤 和寛
JNC TY9400 2000-019, 34 Pages, 2000/05
レーザー共鳴イオン化分光法は、近年、超高感度の微量元素分析や効率的な同位体分離などの先端技術として脚光を浴びており、レーザー性能の向上と相まって、さらに広範な工学応用への展開が見込まれている。本研究は、このレーザー共鳴イオン化分光と質量分析計からなるRIMS(Resonance Ionization Mass Spectrometry)を活用し、従来のXe,KrなどのFPガスモニタリングによる破損燃料検出及び位置決め法(Failed Fuel Detection and Location:FFDL)の高精度化及び高性能化とともに、技術革新の可能性を検討するものである。平成8年度から11年度に渡って、核燃料サイクル機構先行基礎工学分野における協力研究の下で、東京大学工学系研究科原子力工学研究施設に設置された高速中性子科学研究設備(共同利用設備)のレーザー共鳴イオン化質量分析システムを用い、Xe,Krの検出限界やS/N比などの基本性能を明らかにする基礎実験と理論的評価とともに、高速実験炉「常陽」のカバーガス分析を対象とする実証試験を行った。その結果、本研究で提案するRIMS-FFDL法は、従来のFFDL法と比較して、感度、S/N比、迅速検出性の基本的な要求性能を同時に満たすことができ、さらに「もんじゅ」で使われるタグガス法と組み合わせると、オンラインで簡便にFPガス同位体比分析が行える画期的なFFDLシステムの構築が可能との結論が得られた。
大石 哲也; 吉田 真
Proceedings of 10th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA-10) (CD-ROM), 4 Pages, 2000/05
施設に設置されたガスモニタの応答を精度良く評価するためには、設置された条件でガスモニタを校正することが重要である。このため、設置場所での校正が可能であり、放出ガスの放射能濃度の変化が急激な動的ガス放出に精度良く対応できるガスモニタの校正法として、パルス注入法が開発された。一方、放出ガスの放射能濃度の変化が緩やかな静的ガス放出であると仮定した閉ループ法が、既存の校正法として確立されている。典型的なタイプのガスモニタに対して両方法により校正定数を決定し、その特性の比較、検討を行った。その結果、新たな校正法であるパルス注入法が動的、静的ガス放出のそれぞれに適用可能であることが明らかにされるとともに、既存の閉ループ法の妥当性が証明された。
吉田 真
放計協ニュース, (24), p.2 - 5, 1999/08
放射性ガスモニタは、原子力施設における作業環境の空気中放射能濃度や施設からの排気中放射能濃度の監視計測に用いられている。このガスモニタによる信頼性の高い測定の確保のためには質の良い校正を行う必要がある。本稿においては、このガスモニタの校正に必要な放射性ガスの絶対測定技術、校正用ガスの供給技術、校正方法等について解説する。
大石 哲也; 吉田 真
Radioisotopes, 48(1), p.23 - 31, 1999/01
放射性ガスモニタの汎用性のある校正手法として、パルス注入校正法を開発した。本校正は、放射能既知の放射性ガスを短時間にガスモニタへ注入し、その応答特性を評価することにより実施される。これにより、ガスモニタへ注入するガスの放射能をモニタ出力から直接評価することが可能となる。本手法をガスモニタへ適用すると、原子力施設等より短時間に放出される放射性ガスの放射能やガス濃度の急激な変化における放射能を精度よく決定できる。本報告では、パルス注入校正法の妥当性を実験的に実証する。
not registered
PNC TJ1603 97-003, 80 Pages, 1997/03
表記の研究は、原子力関連施設などで用いられている放射性ガスモニタ(以下「ガスモニタ」という。)の校正を容易にかつ高精度で行えるような方法・装置を開発し、測定精度などを検討・評価し、実用化を図ることを目的として昨年度から継続している委託研究である。ガスモニタの校正には、放射能強度を絶対測定する基準系と、ガスモニタを校正する校正系の二つのガスループを、サンプリング容器で介して結合した装置を用いる。校正系内の試料ガスの一部をサンプリング容器で基準系に分取し、基準系において長軸比例計数管内拡散法(DLPC法)を用いて測定した放射能強度を基準にしてガスモニタの校正を行う。本年度は、対数増幅器のような波高の抑制効果を持ち、分解時間が短く、かつ非常にシンプルな時定数変化型前置増幅器を開発して壁効果や低エネルギー損失を評価し、DLPC法を実用化できるようにした。またこれに基づいて、比例計数管を含む基準系に空気が入り込まない方法、被校正のガスモニタを含む校正系から基準系への試料の移行に伴う誤差を消去する方法を用いて通気型電離箱の校正を行い、その結果、得られた濃度換算係数の値は他の結果と極めてよい一致を示し、不確かさも99.7%の信頼率で1.5%以内に収まった。これにより本委託研究で検討したガスモニタの校正方法は、十分に小さい測定誤差でしかも簡便にガスモニタの校正が行うことができる非常に有効な方法であると言うことができる。
森 千鶴夫*; 呉 幼陽*; 柳田 勝男*; 宮原 洋*; 揚村 寿英*
PNC TJ1603 96-002, 32 Pages, 1996/03
表記の研究は、原子力関連施設などで用いられている放射性ガスモニタ(以下「ガスモニタ」という。)の校正を容易にかつ高精度で行えるような方法・装置を開発し、測定精度などを検討・評価して、実用化を図ることを目的としている。ガスモニタの校正には、放射能強度を絶対測定する基準系と、ガスモニタを校正する校正系の二つのガスループを、サンプリング容器で介して結合した装置を用いる。校正系内の試料ガスの一部をサンプリング容器で基準系に分取し、基準系において長軸比例計数管内拡散法(DLPC法)を用いて測定した放射能強度を基準にしてガスモニタの校正を行う。本年度は、DLPC法によって得られる放射能強度の測定精度を上げるために要求される校正装置、周辺機器を作製した。サンプリング容器の体積測定、DLPC法における最適計数時間の測定、壁効果と低エネルギー損失の放射能強度への補正量の割合など、この装置を用いたガスモニタの校正に必要となる諸因子を評価した。また、定量性と簡便性を備えた試料ガスのシステムへの注入方法も検討した。来年度は、これらの結果をふまえて標準電離箱の校正を行い、今日検討している方法が有効であることを確認して、実用化に向けたガスモニタ校正装置の設計を行う。
吉田 真; 大石 哲也; 本多 哲太郎*; 鳥居 建男*
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 383(2.3), p.441 - 446, 1996/00
被引用回数:7 パーセンタイル:55.21(Instruments & Instrumentation)信頼性のある放射線防護計測を行うために必要な放射性ガス測定器の校正方法について検討を行った。校正の適した3種類の短半減期放射性希ガス(Ar、Xe、Xe)の作製法及び放射能濃度の絶対測定法について検討を行うとともにこれらの放射性ガスについてガスモニタの校正基準測定器として使用されている1.5l通気式電離箱の電離効率を精度良く決定した。また、作製した校正用ガスに含まれる不純物放射性ガスの影響を計算及び実験により評価し、これらのガスを用いた校正手法を確立した。
阪井 英次
IEEE Transactions on Nuclear Science, NS-31(1), p.757 - 760, 1984/00
カバーガスガンマ線スペクトロメータは原子炉の燃料破損を検出する有効な方法である。しかし高速炉ではカバーガス(Ar)の放射化で作られたAr-41からの1294KeVガンマ線のバックグラウンドが強く、核分裂生成核種からのガンマ線を検出するのが困難になる。室温あるいは冷却した活性炭を用いると、Arに対するKr、Xeの検出効率を改善できる。本論文では内径40mm、深さ8mmの容器に詰めた5gのツルミコール2GMの吸着係数をガスクロマトグラフを用いて測定した結果、およびJRR-3カバーガスを用いて測定した活性炭-Ge検出器の特性について報告する。活性炭の吸着係数の温度依存性、濃度依存性、キャリアガス依存性、破過時間などに触れる。
佐藤 信之; 南 賢太郎; 大西 武
保健物理, 2(2), p.76 - 80, 1967/00
再処理施設の稼動により放出される放射性ガスは、おもに使用済燃料被服材の溶解終了時および燃料溶解時に発生し、それらの中に含まれるものはガス状の核分裂生成物と揮発性の核分裂生成物である。これらの放射性ガスの排気にあたってはガス濃度の連続モニタリングを行なうことが必要である。